こんにちは。ファイナンシャルプランナーのTABO(@tabosuuuu)です。
TABOブログでは「好きなことをして生きる」ために「リスクがなく」「あまりめんどくさくない」行動から始めようということをお伝えしています。
今回のテーマは「iDeCo」です。
iDeCoを始めることは、若いうちから賢く節税しながら老後のお金を準備することができるため、お金のために働かない自由な人生に近づくことができます。
法改正により、2022年10月から多くの会社員がiDeCoに加入できるようになりました。
勤めている会社からiDeCoの案内が来た人も多いのではないでしょうか？
私の会社でも案内が来ましたが、案内を見てみると、iDeCoを始める場合の手続きと、「自分で拠出して、運用して、60歳過ぎてからもらう」というiDeCoの概要がサラッと書いてあるだけで、「これを見て一体何人の人がiDeCoを正しく理解して始めることができるのだろう？」と疑問に思いました。
実際、社会人2年目の後輩からも、
「TABOさん、案内見ても全然わからないのでiDeCoについて説明してください」
とお願いされました。
今回は、社会人2年目の人でもわかるくらいに多くの人に理解してもらえるようiDeCoについてまとめました。
あえて社会人2年目としている理由は、1年目はまだ年末調整をしておらず、また住民税の徴収も発生していないため、節税効果と言われても実感が湧きづらいと思い2年目としています。
しかし、1年目や学生だからといって理解できない内容ではなくどなたでもご理解いただけます。
今回の記事をご覧いただくことで、
- iDeCoとは何か
- iDeCoのメリット/デメリット
- 自分はiDeCoを始めるべきか
ということがわかるようになります。
会社からiDeCoの案内がきて、
iDeCoって最近よく聞くけどよくわからないぞー
という人はぜひご覧ください。
iDeCoとは
iDeCoとは「個人型確定拠出年金」のことで、個人型確定拠出年金の英語表記「individual-type Defined Contribution pension plan」からiDeCoという愛称が付いています。
確定拠出年金(=DC)とは、
- 投資の掛金を拠出(=株を買うお金を払うこと)し
- 確定された拠出金を運用(=株を買ったり売ったりすること)し
- 運用によって増減したお金を60歳以降に受け取る
という制度です。
確定拠出年金には、「個人型」の他に「企業型」もあり、企業型確定拠出年金(=企業型DC)については、リスクゼロで投資を始める方法〜確定拠出年金を見直そう〜の記事で詳しく説明しているのでぜひこちらもご覧ください。
投資の掛金を自分で拠出するのが「iDeCo」、会社が拠出してくれるのが「企業型DC」であり、投資のためのお金を誰が払うかの違いだけで基本的な考え方は同じです。
iDeCoのメリット
iDeCoが注目されている理由として、iDeCoには以下3つのメリットあることが挙げられます。
- 掛金が全額所得控除になる
- 受取時にも控除を受けられる
- 運用益が非課税で再投資される
メリットについて順番に見ていきます。
掛金が全額所得控除になる
iDeCoのメリット1つ目は「掛金が全額所得控除になること」です。
iDeCoのメリットは3つあるとお伝えしていますが、最大のメリットはこの「掛金が全額所得控除になること」です。
ここで、
そもそも所得控除ってなんだー
という人も多いと思うので、所得控除について説明します。
所得控除とは
所得控除とは、所得税や住民税の計算の過程で税金を減らしてくれるもののことです。
会社員の人は額面の年収をそのまま受け取るわけではなく、税金や社会保険料が引かれます。
額面の年収(=給与収入)を起点とした税金の計算方法は以下の通りです。
- 給与収入 ー 給与所得控除 ＝ 給与所得
- 給与所得 ー 所得控除 ＝ 課税所得
- 課税所得 × 税率 ＝ 所得税や住民税
赤字にした「所得控除」には15種類の「〜控除」というものがあり、iDeCoの掛金は所得控除の1つである「小規模企業共済等掛金控除」として全額控除されます。
つまり、iDeCoの掛金により所得控除が増えることで課税所得が減るため、所得税や住民税が安くなるということです。
iDeCoの掛金の上限は、
- 企業型DCに加入しているか
- 確定給付年金に加入しているか
等でも変わってきますが、企業型DCに加入している会社員の場合は、月額2万円となるため年間の拠出額は24万円です。
住民税の税率は一律10%で、所得税の税率は年収や所得控除の額によって変わってきますが、年収が500万円程度だと10%となり、住民税との合計は20%になります。
年収500万円の人が月額2万円(年24万円)をiDeCoに拠出すると、
24 × 0.2 = 4.8
年間4万8,000円の節税ができるということです。
4万8,000円の節税額をどう見るかは人それぞれだと思いますが、掛金の20%(年収が高いと所得税の節税額はもっと高くなる)を節税できるという点に意味があります。
楽天証券やSBI証券等で積立投資をしている人は、クレカ積立で1%のポイントが付くことにメリットを感じている人も多いと思います。
実際これはメリットであり、楽天証券はクレカ積立でのポイント付与が改悪されたことで色々と批判もあるわけですが、iDeCoは20%ポイント還元されていることと同義なので、クレカ積立で1%を求める人は特にiDeCoを検討する余地があるということになります。
「掛金が全額所得控除になること」がiDeCoのメリット1つ目になります。
なお、所得税や住民税の計算方法については、以下の記事で詳しく説明しているのでこちらもご覧いただければと思います。
【所得税】
【住民税】
受取時にも控除を受けられる
iDeCoのメリット2つ目は「受取時にも控除を受けられること」です。
iDeCoの受け取り方は以下の3種類があります。
- 退職金として一括でもらう
- 年金として2ヶ月ごとにもらう
- 退職金 ＋ 年金としてもらう
受けられる控除は以下です。
- 退職金としてもらう場合：「退職所得控除」
- 年金としてもらう場合：「公的年金等控除」
TABOブログでは退職金としてもらうことを推奨しているため、ここでは退職所得控除について説明します。
退職所得控除とは
退職金の税金の計算には「退職所得控除」という控除が発生します。
上述した通り、収入から控除を引いた額が課税所得となり、この課税所得に対し税金がかかります。
つまり、退職金から退職所得控除を引いた額に対して税金がかかるということです。
退職所得控除の計算式は以下の通りです。
| 勤続年数 | 退職所得控除額 |
| 20年以下 | 40万円 × 勤続年数 |
| 20年超 | 800万円 ＋ 70万円 × (勤続年数 ー 20) |
勤続20年目までは1年当たり40万円、21年目以上は1年当たり70万円が控除されます。
22歳〜60歳まで38年間働いた場合、退職所得控除額は、800万円 + 70万円 × 18年 ＝ 2,060万円
つまり、38年間働いた場合、2,060万円までの退職金でしたら、退職所得控除により課税所得が0円となるため、税金がかからず2,060万円をそのまま受け取れるということです。
さらに、2,060万円を超える退職金がある場合でも、課税所得に計上される際に1/2になるため、例えば、2,500万円の退職金がある場合、課税所得は、2,500万円から2,060万円を引いた440万円ではなくその半分の220万円となり、この220万円に対し税金がかかるということです。
2,500万円の退職金(220万円の課税所得)にかかる税金は30万円程度です。
一方、給与で2,500万円受けようとすると、税金は1,000万円近くになります。
「受取時にも控除を受けられること」がiDeCoのメリット2つ目になります。
運用益が非課税で再投資される
iDeCoのメリット3つ目は「運用益が非課税で再投資されること」です。
通常の株式投資でしたら、運用益に対し20.315%の税金がかかります。
例えば、100万円投資したものが150万円になった場合、利益の50万円をそのまま受け取れるわけではなく、50万円の20.315%、10万1,575円の税金が発生するため、39万8,425円しか受け取れません。
一方、iDeCoで発生した利益(分配金)は自動的に再投資されるため税金がかかりません。
「運用益が非課税で再投資されること」がiDeCoのメリット3つ目になります。
ただし、これはメリットであることに間違いはないですが、iDeCoに限らず多くのインデックスファンドも分配金を受け取ることなく非課税で再投資されるものなので、上記のメリット2つより効果は薄いと言えます。
iDeCoのデメリット
メリットばかりが語られがちなiDeCoですが、デメリットもあります。
しかも、このデメリットがクセのあるものが多いため、デメリットまでをしっかり理解した上で、iDeCoを始めるべきかを判断する必要があります。
iDeCoのデメリットは以下の4つです。
- 60歳になるまで受け取れない
- 手数料が発生する
- 受取時に税金が発生する
- 所得がない人は所得控除を受けられない
デメリットについて順番に見ていきます。
60歳になるまで受け取れない
iDeCoのデメリット1つ目は「60歳になるまで受け取れないこと」です。
デメリットが4つあると説明しましたが、最大のデメリットはこの「60際になるまで受け取れないこと」です。
iDeCoで毎月2万円を22歳〜60歳の38年間積み立てた場合、元本の合計は912万円になります。
この912万円を優良な外国株式インデックスファンドに投資し、年利3%で運用できた場合、利益は785万8,586円となり、元本との合計は1,697万8,586円になります。
この数字だけを見るとすごいですが、例えば40歳のときに利益が500万円発生していたとして、このお金を現金化したいと思ってもできません。
元本912万円と発生した利益は60歳まで資金拘束されてしまうということです。
そのため、
- 預金
- つみたてNISA
- 通常の投資信託
等で、いつでも現金化できる流動性の高い資産をしっかりと確保した上で、iDeCoの掛金を慎重に決定する必要があります。
「60歳になるまで受け取れないこと」がiDeCoのデメリット1つ目になります。
なお、60歳まで受け取ることはできませんが、60歳未満でもスイッチングという方法により現在発生している利益を確定させることができます。
スイッチングについてもリスクゼロで投資を始める方法〜確定拠出年金を見直そう〜の記事で詳しく説明しているのでぜひご覧ください。
手数料が発生する
iDeCoのデメリット2つ目は「手数料が発生すること」です。
iDeCoは様々な場面で手数料が発生します。
手数料は金融機関によっても異なりますが、だいたいの金融機関で同じであり、TABOブログでおすすめしている証券会社、楽天証券とSBI証券も同じです。
この2機関の手数料は以下の通りです。
- 口座開設時：2,829円
- 口座管理手数料(毎月)：171円
- 受取時(毎回)：440円
- 金融機関移管時：4,400円
一回きりならまだしも、毎月や毎回発生する手数料があることがネックです。
TABOブログでは、一貫して外国株式のインデックスファンドの商品をおすすめしていますが、各金融機関では元本保証型の商品も用意されています。
元本保証型の商品の金利は年0.001%程度なので、毎月手数料負けしてしまいます。
また、退職金ではなく年金として受け取る場合は、受け取りのたびに手数料が発生してしまいます。
「手数料が発生すること」がiDeCoのデメリット2つ目になります。
受取時に税金が発生する
iDeCoのデメリット3つ目は「受取時に税金が発生すること」です。
メリットの2つ目に「受取時にも控除を受けられる」と説明しました。
控除は良いことですが、節税しながら増やしたお金を受け取る際に税金が発生すること自体がそもそものデメリットです。
せっかく掛金の拠出が所得控除になることで税金が減るのに、受取時に税金がかかっていては意味なくない？と思われる人も多いです。
「iDeCoはただの税金の先送り」なんて言う人もいます。
「受取時に税金が発生すること」がiDeCoのデメリット3つ目になります。
ただし、デメリットとは言っても、既に説明した通り、退職所得控除は給与所得の控除に比べてはるかに節税効果は大きいですし、長期投資による複利効果で、元本の倍以上にまで利益が膨れ上がっている可能性も十分にあり得るため、デメリットとは言えiDeCoをやらない理由にはなりません。
所得がない人は所得控除を受けられない
iDeCoのデメリット4つ目は「所得がない人は所得控除を受けられないこと」です。
iDeCoは国民年金の第3号被保険者も加入することができます。
第3号被保険者とは、第2号被保険者(厚生年金に加入する会社員)に扶養されている配偶者のことです。
扶養されている人であるため所得はありません。
既に説明している通り、iDeCoの最大のメリットは掛金が所得控除になることです。
所得がなく所得控除を受けられないならばやる意味はありません。
所得がないのにふるさと納税をするようなものです。
「所得がない人は所得控除を受けられないこと」がiDeCoのデメリット4つ目になります。
iDeCoを始めるべきかの判断基準
iDeCoのメリット/デメリットをおわかりいただけたところで、ご自身の資産状況に合わせて、iDeCoを始めるべきかを判断できるようになってほしいと思います。
人それぞれの価値観の部分も大きいため、「これが正解」というものはありませんが、ファイナンシャルプランナーTABOの目線で、始める/始めないの基準を説明しますので参考にしていただければと思います。
判断基準となるのは以下の3つです。
- 貯金はあるか
- つみたてNISAをやっているか
- 企業型DCは外国株式のインデックスファンドを積み立てているか
判断基準について順番に見ていきます。
貯金はあるか
iDeCoを始める基準1つ目は「貯金はあるか」です。
貯金がない人はiDeCoをやるべきではありません。
iDeCoはあくまでも老後のための資産を増やすものです。
貯金がない人は、老後の心配をする前にまず貯金をしてください。
一般的に、生活費の6ヶ月〜2年分の貯金はしておくべきだと言われています。
毎月の支出が20万円の人は、120万円〜480万円、支出が50万円の人は、300万円〜1,200万円程度の貯金は持つべきと言うことです。
ただ、見て分かる通り6ヶ月〜2年分ではだいぶ幅があります。
そこで、TABOブログでは以下の方法をおすすめしています。
- 貯金が6ヶ月分貯まるまで：投資はつみたてNISAを月1,000円程度までにしておく
- 貯金が6ヶ月分〜2年分貯まるまで：貯金も増やしながら、投資の比率を高める
- 貯金が2年分を超えてから：貯金はあまりせずに、投資にどんどん回す
貯金は大切ですが、投資というものに慣れていく必要があります。
生活費2年分の貯金が貯まるまで投資を始めることを何年も待っていたら、その間に投資の知識が身につくことはないのでそれはもったいないことです。
だからと言って、貯金をせずに全て投資に回すのもリスクなので上手にバランスを取る必要があります。
後述しますが、TABOブログではiDeCoよりも前につみたてNISAをすることを推奨しています。
そのため、貯金と投資(つみたてNISAとiDeCo)のバランスは以下がおすすめです。
- 貯金を6ヶ月分貯めるまで：つみたてNISAに月1,000円、残りは貯金
- 貯金を6ヶ月分貯めた後に月の余剰資金が10万円以下：つみたてNISAと貯金(余剰資金が6万円ならばつみたてNISAと貯金を3万円ずつ等)
- 貯金を6ヶ月分貯めた後に月の余剰資金が10万円を超える：iDeCoとつみたてNISAと貯金(余剰資金が11万円ならばつみたてNISAに3万3,333円、iDeCoに2万円、貯金に5万6,777円等)
- 貯金を2年分貯めた後：つみたてNISA満額、iDeCo満額、通常の投資信託の順番で投資
これくらいのバランスが、2年分の貯金を貯めながら、投資も少しずつ始めることができる、いいとこ取りの方法だと考えています。
つみたてNISAをやっているか
iDeCoを始める基準2つ目は「つみたてNISAをやっているか」です。
つみたてNISAをやっていない人はiDeCoを始めるべきではありません。
iDeCoとつみたてNISAはどちらも節税を謳った投資方法であるためよく比較の対象になります。
実際に「iDeCoとつみたてNISAどちらから始めれば良いですか？」と言った質問もよく耳にします。
これも絶対的な正解はありませんが、TABOブログではつみたてNISAから始めることを推奨しています。
理由は「iDeCoと同様に税制優遇のメリットを受けながらもiDeCoのようなデメリットがないから」です。
つみたてNISAには、所得控除のメリットはありませんが、利益を受け取る際にも税金(20.315%)がかからないという大きな税制メリットがあります。
その一方で、「60歳以降でないと受け取れない」や「手数料が発生する」というiDeCoのようなデメリットがありません。
中でも、60歳未満でもいつでも受け取れるということがiDeCoとの大きな違いであり、つみたてNISAの方をおすすめする最大の理由です。
もしも生活の中でまとまったお金が必要になったときはいつでも現金化できるということです。
つみたてNISAのことを調べると色々なデメリットも書かれていますが、どれも本質的にはデメリットでないものばかりです。
よく言われているデメリットには以下の4つがありますがどれもデメリットでないことを説明できます。
- 商品が投資信託に限られる→TABOブログではそもそも投資信託(外国株式インデックスファンド)への投資を推奨しているためデメリットではありません。楽天証券やSBI証券では超優良な投資信託を購入できます。
- 元本割れのリスクがある→つみたてNISAに限らず投資には元本割れのリスクがあります。しかし、つみたてNISAはそもそも20年間非課税で運用できる制度です。優良な投資信託に15年以上投資した場合では、元本割れのリスクは限りなく低いことが歴史的に証明されています。
- 年間の投資枠が少ない→年間の投資枠は40万円(月3万3,333円)です。TABOブログではこの投資枠を使い切っても余裕がある人にiDeCoをすすめているためデメリットではありません。
- 損益通算ができない→これはつみたてNISAのデメリットとして1番良く挙げられているデメリットです。通常の株式投資では、損失が出たときに他の所得の利益と損益通算をして税金を減らすということができます。つみたてNISAで損失が出ても他の所得の利益と損益通算ができないためデメリットとして挙げられますが、上述した通りつみたてNISAはそもそも20年間運用するものであり、元本割れのリスクは限りなく低いため、損益通算ができないことを気にする必要はないというのがTABOブログの考えです。
なお、「iDeCoとつみたてNISAどちらから始めれば良いですか？」のような質問に対しては、どっちにすれば良いか決められなくて行動を始められない人へ〜誰かに言われた方で良いからまず行動を始めよう〜の記事で色々な質問に回答しているのでこちらもご覧いただければと思います。
企業型DCは外国株式のインデックスファンドを積み立てているか
iDeCoを始める基準3つ目は「企業型DCは外国株式のインデックスファンドを積み立てているか」です。
企業型DCをやっている会社員で外国株式のインデックスファンドを積み立てていない人はiDeCoを始めるべきではありません。
間違っても、元本保証型の預金商品を100%積み立てている人は、iDeCoでも元本確保商品を積み立てることのないよう気を付けてください。
iDeCoを始める前に企業型DCの見直しから始めましょう。
企業型DCの見直しについても、リスクゼロで投資を始める方法〜確定拠出年金を見直そう〜の記事で詳しく説明しているのでご覧いただければと思います。
iDeCoにしても、つみたてNISAにしても、正しい商品を積み立てられるという前提があって初めてやる意味を持ちます。
全世界株式、全米株式、S&P500などに連動した外国株式のインデックスファンドは、どのタイミングで積立投資を始めても、15年以上の期間があれば赤字になる可能性は非常に低く、年利3%〜7%の成長をしてきたという歴史的な事実があります。
正直将来のことは誰にも予想ができません。
それでも、過去が3%〜7%成長してきたから、今からiDeCoやつみたてNISAを始めても、20年以上の年数をかければほぼ確実に大きな利益を出せる可能性の方が圧倒的に高いと判断し、外国株式のインデックスファンドへの投資を推奨しています。
日本の株式ですと、いまだにバブル期の株価を超えられていない現状があったりしますし、元本確保型の預金商品だと長い年数をかけても元本はほとんど成長しません。
iDeCoには様々な手数料がかかることは既に説明した通りなので、元本は減らずとも手数料負けする可能性が非常に高いです。
企業型DCをやっている会社員の人は、まずは既に投資をしている企業型DCの商品を確認し、外国株式のインデックスファンド以外を積み立ているならば、配分変更やスイッチングにより、企業型DCの見直しを行い、投資のことが少しわかってからiDeCoを始めるべきです。
iDeCoの始め方
iDeCoを始めるべきかの判断基準もわかっていただいたところで、iDeCoを始めるべきとなった人はぜひiDeCoを始めましょう。
iDeCoを始める場合には、まず金融機関を選ぶ必要があります。
TABOブログでは一貫して「楽天証券」か「SBI証券」を推奨しているためこのどちらかであれば問題ありません。
TABOブログを読んでiDeCoを始める人でしたら、既につみたてNISAを始めているため、つみたてNISAと同じ金融機関で始めれば良いでしょう。
このどちらの証券口座も持っておらず、楽天証券かSBI証券かを決められない人は楽天証券にしましょう。
最近はSBI証券の方が良い状況ではありますが、差はほとんどなく、TABOブログでは他の楽天サービスも使いながら、楽天ふるさと納税をすることを推奨しているため、どちらか決められない人は楽天証券にしておく方が良いと思います。
それぞれの入会ページは以下を参照してください。
また、会社員の人は会社から事業主の証明書をもらう必要があります。
会社から案内が来ているはずなのでまずはそれを確認してみてください。
おわりに
今回は、【社会人2年目でもわかる】iDeCoのことを知って始めるべきか判断できるようになろうということで、まずiDeCoのメリット/デメリットを知ってもらったところで、iDeCoを始めるかどうかの判断基準を知り、自信がiDeCoを始めるべきかを判断できるようになることを目的に説明してきました。
iDeCoのメリットは以下の3つです。
- 掛金が全額所得控除になる
- 受取時にも控除を受けられる
- 運用益が非課税で再投資される
iDeCoのデメリットは以下の4つです。
- 60歳になるまで受け取れない
- 手数料が発生する
- 受取時に税金が発生する
- 所得がない人は所得控除を受けられない
そして、iDeCoを始めるべきかの判断基準は以下の3つです。
- 貯金はあるか→iDeCoの前にまず生活費6ヶ月分のお金を貯めましょう
- つみたてNISAをやっているか→iDeCoの前につみたてNISAを始めましょう
- 企業型DCは外国株式のインデックスファンドを積み立てているか→iDeCoの前に企業型DCの見直しをしましょう
いかがでしたでしょうか？iDeCoを始めるべきか判断できるようになりましたでしょうか？
始めるべきと判断できた人は、ぜひ楽天証券かSBI証券でiDeCoを始めましょう。
デメリットはありながらも、老後の資産の増やし方として、節税もできるとても良い制度であることに間違いありません。
まだ始めるべきでないと判断した人は、貯金、つみたてNISA、企業型DCの見直しをしましょう。
特につみたてNISAは100円からでも始められるため、貯金がない人でもぜひ始めて欲しいと思います。
せっかくiDeCoという節税しながらの投資方法に興味を持っているのに、何も始めないのはもったいないです。
100円からでもつみたてNISAを始めることで、以下のメリットがあります。
- 投資がどういったものであるか実体験として学べる
- 日々の値動きに慣れることができる
- 経済情勢や社会情勢に興味を持つことができる
月100円でも大きな学びと経験になるためぜひ検討してみてください。
最後までご覧いただきありがとうございました。ではまた。
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